急速に進む人口減少が企業経営に様々な影響を与えつつあります。商品・サービスの購入者数の減少や取引先の廃業などによる需要縮小、人材確保難、後継者不足など、徐々に進行する事業環境の悪化に対して、当面の収益確保への悩みや将来への不安を抱えている経営者は少なくありません。どう対応すべきか解決策は簡単には見つかりませんが、どんな時代でも忘れてはならないのはすべての企業に通ずる「経営の原則」でしょう。振り返れば、中小企業はこれまで様々な経営環境の激変に見舞われています。オイルショック、プラザ合意後の急激な円高、バブル経済崩壊、リーマンショック等々。その都度、「中小企業の大半が消失する」といった極論も囁かれましたが、実際には多くの中小企業が危機を乗り越え、苦労しつつ事業を継続あるいは拡大してきました。その根底にあるのは、経営の原則に沿った対応です。次回、もう少し詳しく触れることにします。